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タイトル
  • 大卒男性の年間収入と出身大学の所在地・設置者の関係について : 就業地による違いに着目した考察(NIER Discussion Paper Series No.004)
作成者
    • 朴澤, 泰男
主題
  • Other 2017007
  • Other 教育の効果に関する調査研究
内容注記
  • Abstract 本稿では、40 歳未満の大卒男性の年間収入（税込み）が、出身大学の所在地や設置 者（出身大学タイプ）によってどう異なるかを考察した。2009 年に事業所を通して実 施された質問紙調査を用いて、出身大学タイプによる平均年収の比較、税込み年収 （対数値）を被説明変数とする回帰分析を行ったところ、二点が明らかになった。第 一に、出身大学に関する他の変数（入学難易度、専攻）や、勤続年数（と二乗項）、勤 務先に関する変数（企業規模、産業、職業）、就業地、出身地を統制しても、大都市圏 （埼玉・千葉・東京・神奈川・愛知・京都・大阪・兵庫の８都府県）所在の国公立大 や、東京所在私立大の出身の場合、（特に地方所在私立大の出身者に比べ）平均年収は 高い傾向がある。第二に、就業地（三つに区分）ごとに分析すると、全体と同様の結 果が見られたのは、大卒者の高卒者に対する相対収入が低い「近郊地方」（北関東・北 陸・甲信越・東海・東近畿・中国・四国）のみだった。大都市圏では、地方私立大出 身者の年収が、特に低いわけではない。大卒者の相対収入が他地域より高い「外縁地 方」（北海道・東北・九州・沖縄）では、そもそも出身大学タイプによる差がなかっ た。地域の労働市場における大卒者の希少性の高低によって、出身大学の威信や、過 去の採用実績が、採用の際などに重視される程度は異なる可能性が示唆される。
日付
    Issued2017-02
言語
  • jpn
資源タイプ research report
資源識別子 URI https://nier.repo.nii.ac.jp/records/1665
ファイル
    • 2017007
    • 761.9 kB (application/pdf)
      • Available2017-06-27
コンテンツ更新日時 2023-08-18